さて、前回では、単純にブレーカーを変更するだけでは電気代は安くならないという事までご説明しました。
では、電気料金を削減するにはどうすれば良いのでしょうか？
端的に言うのであれば、「負荷設備契約」と言う契約を「主開閉器契約」と言う契約に変更すると、電気代が削減できる事があります。この契約を変更するのに、電子ブレーカーの設置を経て、「負荷設備契約」から「主開閉器契約」へと変更することが可能となります。
※ご利用中のブレーカーによっては、そのままのブレーカーでも「主開閉器契約」への変更が可能なケースがありますが、より電気代の削減効果を求めるのであれば電子ブレーカーの導入をお勧めします。
そもそも変更できる施設・出来ない施設があったり、ご利用中の電気機器の数と種類、電気機器の稼働時間等により確実に安くなるとは言えないのですが、多くのケースで電気料金の削減が見込まれます。
負荷設備契約とは
関西電力のホームページを見ると、
「お客さまがご使用になる契約負荷設備の容量（出力）をもとに、契約電力を算定します。」
とあります。
図やら表やらが細かく掲載されていますが…そうですね、電気にあまり詳しくない方はなかなか理解するのが大変な気がします。（かく言う私も、じっくり読んで理解できるレベルでした）
※関西電力HP
https://kepco.jp/ryokin/menu/teiatsu
ここだけは押さえたい用語解説
まず、「負荷設備」という言葉ですが、一言で言うと「電気機器」という事です。「容量（出力）」とは、その電気機器に必要な電力という事ですね。
「負荷設備」と「容量（出力）」は解りやすいんですが、問題は「契約電力」。「契約電力」とは「毎月の基本料金の算出に使用される数値」です。
細かい説明をしだすとこれだけでブログ１記事分書けてしまいますので、要約すると
「契約電力」が高くなると、月額の電気料金（使用料金）が高くなる。
「契約電力」が低くなると、月額の電気料金（使用料金）が安くなる。
この点だけ押さえておけばよいかと思います。
つまり、「お客さまがご使用になる契約負荷設備の容量（出力）をもとに、契約電力を算定します。」とはざくっとした言い方をするなら、
契約している施設内の電気機器を利用する際に必要な電気量を合計し、毎月の電気料金の基本となる値を算出します。
という事ですね。
長時間電気機器を使用するような施設、例えばコンビニやオフィス、工場等こういった施設は負荷設備契約をされているケースが多く見受けられます。
ここでポイントとなるのが、「負荷設備契約」は「主開閉器契約」に比べて、基本料金が割高であるという事です。
次回はいよいよ、「主開閉器契約」による基本料金削減の仕組みをご説明します。