投稿者: クロスサポートスタッフ

さて、今回はいよいよ電子ブレーカーのお話です。
先日、通常のブレーカーは「熱」を感知し、許容範囲以上に電流が流れた時にブレーカーを落とすという事をご説明しました。
で、本日のテーマ。「電子ブレーカー」とは、ブレーカーとしての役目はまったく同じですが、ブレーカーを落とすタイミングを測るのに、「熱」ではなく「電気」を測定します。

電流を測定するメリット

では、「電気」を測定することにより、どんなメリットがあるのでしょうか？

上の図は、従来型のブレーカーと、電子ブレーカーの必要容量の関係をグラフにしたものです。必要容量とは、電力会社と契約している電気の許容容量で、この値を超えるとブレーカーが落ちます。

従来型ブレーカーの契約容量

従来型のブレーカーですと、「熱」で電力使用量を測定するため、正確に「○○アンペア」電力を使用したという測定ができません。そのため、手動ですぐにブレーカーを上げることが可能な一般家庭ならともかく、工場やマンションの共有部分といった部分では、電気の契約容量にかなりの余裕をもたせているのが一般的です。

これは工場の機械が停止することによる生産のストップや、マンションのエレベーター内の閉じ込め等、停電時のリスクが大きい場所では当然の処置といえます。その結果リスク管理の観点から、本来必要な分の電力量よりも余分な電力契約を行い、電気代が割高になってしまうのです。

それでは、電子ブレーカーの場合は？

一方、電子ブレーカーでは使用する電力量を「電気」で測定するため、正確な使用量を測定することが可能です。つまり、従来型のブレーカーと比較し、「必要容量に余裕を持たせたとしても、限界まで契約電力を下げることが出来る」ため、電気料金の削減（より具体的に言うのであれば、電気代の基本料金）に繋がるというわけです。

さて、今回は電子ブレーカーについてご説明しましたが、実は従来型ブレーカーを電子ブレーカーに変更するだけでは電気料金の削減にはなりません。ではどうすれば電気料金は削減できるのか？
次回の更新をお楽しみに。

前回では、負荷設備契約についてご説明し、主開閉器契約という契約に変更すると電気代（の、基本料金）が安くなりますよというお話でした。
では、主開閉器契約とはどのような契約なのでしょうか？

まずはいつも通り、電力会社のHPを確認してみましょう。
今回確認したのは、関西電力さんのHP。料金のご案内の中に、以下のような記述がありました。

契約主開閉器による契約電力の決定方法

[低圧電力の場合]
最大電流を制限できる契約主開閉器の容量をもとに、契約電力を次のとおり算定します。
複数の動力設備を同時にご使用されないなど、稼働率が低く、さらに契約主開閉器で電気がしゃ断された場合でも大きな影響を受けないお客さまに選択していただけます。

契約主開閉器とは

契約上設定されるしゃ断器であって、定格電流を上回る電流に対して電気をしゃ断し、お客さまにおいて使用する最大電流を制限できるものをいいます。
※関西電力HP
https://kepco.jp/ryokin/menu/teiatsu

はい、よくわからないですね（笑）
実際には図が掲載されているので、もう少し分かりやすいのでが。

負荷設備契約では、「契約している施設内の電気機器を利用する際に必要な電気量を合計し、毎月の電気料金の基本となる値を算出する。」という事でした。
今回も、まずはポイントを押さえましょう。

ここだけは押さえたい用語解説

上記関西電力に掲載されている説明文で言うと、「最大電流を制限できる契約主開閉器」とは、ブレーカーの事ですね。より具体的にうのであれば、「電子ブレーカー」の事を指すケースが多いです。
そして「容量」これはもちろん、電子ブレーカーの容量、アンペア(A)ですね。

ふたを開ければなんてことない話なのですが、「ブレーカーで施設内で同時に使用できる電力量の上限を制限した契約」って事ですね。
少し専門的な言葉を使うと、「契約容量」というものを、負荷設備契約に比べて主開閉器契約ではすくな置く押さえることが出来る。

そうですね、携帯電話のパケット通信料の定額サービス。10GBまでは980円、30GBだと2,980円とか。あれに近いものをイメージしていただければいいかもしれませんね。

どんな場所に向いている契約なの？

一般的にはマンションの共用部分（エレベーターを設置している個所）やガソリンスタンドのように、施設内に設置している全ての電気製品が、24時間ずっと稼働し続けるような施設ではない所が向いているとされています。ただ、当社のお客様で商店や工場、病院等様々な施設で電気代が削減されたケースがございますので一度ご相談頂ければ削減が可能かどうか確認いたしますのでお気軽にご相談ください。

さて、前回では、単純にブレーカーを変更するだけでは電気代は安くならないという事までご説明しました。
では、電気料金を削減するにはどうすれば良いのでしょうか？

端的に言うのであれば、「負荷設備契約」と言う契約を「主開閉器契約」と言う契約に変更すると、電気代が削減できる事があります。この契約を変更するのに、電子ブレーカーの設置を経て、「負荷設備契約」から「主開閉器契約」へと変更することが可能となります。

※ご利用中のブレーカーによっては、そのままのブレーカーでも「主開閉器契約」への変更が可能なケースがありますが、より電気代の削減効果を求めるのであれば電子ブレーカーの導入をお勧めします。

そもそも変更できる施設・出来ない施設があったり、ご利用中の電気機器の数と種類、電気機器の稼働時間等により確実に安くなるとは言えないのですが、多くのケースで電気料金の削減が見込まれます。

負荷設備契約とは

関西電力のホームページを見ると、
「お客さまがご使用になる契約負荷設備の容量（出力）をもとに、契約電力を算定します。」
とあります。
図やら表やらが細かく掲載されていますが…そうですね、電気にあまり詳しくない方はなかなか理解するのが大変な気がします。（かく言う私も、じっくり読んで理解できるレベルでした）

※関西電力HP
https://kepco.jp/ryokin/menu/teiatsu

ここだけは押さえたい用語解説

まず、「負荷設備」という言葉ですが、一言で言うと「電気機器」という事です。「容量（出力）」とは、その電気機器に必要な電力という事ですね。

「負荷設備」と「容量（出力）」は解りやすいんですが、問題は「契約電力」。「契約電力」とは「毎月の基本料金の算出に使用される数値」です。
細かい説明をしだすとこれだけでブログ１記事分書けてしまいますので、要約すると

「契約電力」が高くなると、月額の電気料金（使用料金）が高くなる。
「契約電力」が低くなると、月額の電気料金（使用料金）が安くなる。

この点だけ押さえておけばよいかと思います。

つまり、「お客さまがご使用になる契約負荷設備の容量（出力）をもとに、契約電力を算定します。」とはざくっとした言い方をするなら、
契約している施設内の電気機器を利用する際に必要な電気量を合計し、毎月の電気料金の基本となる値を算出します。
という事ですね。

長時間電気機器を使用するような施設、例えばコンビニやオフィス、工場等こういった施設は負荷設備契約をされているケースが多く見受けられます。
ここでポイントとなるのが、「負荷設備契約」は「主開閉器契約」に比べて、基本料金が割高であるという事です。
次回はいよいよ、「主開閉器契約」による基本料金削減の仕組みをご説明します。