後付けでOK!!地震感知ブレーカーのススメ その2

後付けでOK‼!地震感知ブレーカーのススメ その2
本記事は、大阪府北部地震を震源とする地震を受け、一部内容を加筆・修正した「地震感知ブレーカーのススメ その2」になります。

阪神大震災からはや30年近く、震災での火災被害において猛威をふるった「通電火災」について、前回は詳しくお伝えしました。

今回は、政府も推奨する通電火災を防ぐための設備、「地震感知ブレーカー」をご紹介したいと思います。

前回の記事をお読みで無い方は、先にこちらをお読みください。

後付けでOK!!地震感知ブレーカーのススメ その1

 

地震感知ブレーカーとは

製品の仕様によって違いはありますが、強い揺れ(震度5以上)を感知した際に自動的にブレーカーを落とす機能を備えた機器になります。

最近ではブレーカー自体に地震感知機能が搭載されたモデルが多く出回っていますが、既存のブレーカーに後付けできるモデルも普及しています。

 

地震感知ブレーカーの種類

分電盤タイプ(内蔵型)

皆さんも1度は見た事があるであろう「ブレーカー」に感震機能が内蔵されたタイプです。

内蔵されたセンサーが地震を感知すると、自動的に電力供給を遮断します。

比較的新しい住宅・マンションにはあらかじめ搭載されているケースもあります。

取り付けには電気工事が必要となり、他の地震感知ブレーカーよりも割高になります。

 

分電盤タイプ(後付型)

既存のブレーカーに後付けで設置できるタイプで、通常の分電盤タイプのブレーカーを設置するよりは安くなる傾向にあります。

ただし、ブレーカーの種類によっては設置できないものもあるので、設置の際は専門家に確認してもらう事をお勧めします。

 

簡易タイプ

電気工事が必要なく、自分で取り付けも可能で安価な機器になります。

ただし、ばねや重りといった簡易的な構造のため、誤作動が発生する心配もあり安全面に不安が残るのも事実です。

 

国や自治体でも設置を推進

阪神大震災や東日本大震災の発生を受け、国や自治体でも感震ブレーカーの設置を推奨する動きが加速しており、一部自治体では設置に自治体の助成金が出る所もあります。

その一部をご紹介すると…

内閣府

国が推進しているだけあり、しっかりとしたHPにかなりの情報量が記載されています

また、感震ブレーカーの推進を促すチラシなど配布物も作成されています。
内閣府HP:大規模地震時の電気火災の発生抑制に関する検討会

 

関西の自治体

大阪府
大阪府HP:感震ブレーカーについて

関東の自治体

千葉市
千葉市HP:感震ブレーカー等特集

 

設置を検討されている方は、まずはお住まいの自治体のHPにて助成金の有無をご確認されてはいかがでしょうか?

 

ブレーカーの交換目安は15年ほど

普段あまり目にする機会の少ないブレーカーですが、概ねの交換目安は15年のようです。

もちろん機器により差はありますが、大事な家族と自宅を守るためにも、一度御利用中のブレーカーをご確認されてみてはいかがでしょうか?

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