【電気代削減】意外と多い!?ガス給湯器の待機電力

相変わらず高い電気代。電気の消費量が増えるこの時期は、どうしても電気代が気になっちゃいますよね。

そんな中少しでも電気代を削減しようと、省エネに努めている人もいらっしゃるのでは?

そんな方向けにお伝えする電気代削減シリーズ。

今回は、「ガス給湯器」についてのお話です。

ガス給湯器でも、意外と電気を使います

この時期は暑いし汗もかきます。朝出社する前にシャワーを浴びてから出かける人もいますよね。

帰宅後もお風呂に入ると思うので、水道代やガス代が高いと言うならわかるんだけど、ガス給湯器で電気代ってそんなにかかるの?って思われた方も多いのではないでしょうか?

実はガス給湯器でも、色々な箇所で電気が使われています。

リモコン周り

これはわかりやすいですね。リモコンで電源を入れないと何も始まりません。

もちろんこのリモコンには待機電力も発生していますので、電源が入っていない時でも電気を使用しています。

水を暖める段階でも電機は必要

給湯器から出てくるお湯はガスの炎で暖められているわけですが、

  • ガスに着火する火花を発生させる
  • ガスを燃焼させ続けるために必要な空気を送り込むファン
  • ガスの量を生業するセンサーや弁

こういった事にも電力は使われています。

以外とかかかる!?ガス給湯器の待機電力

電気代のイメージ

僕が子供の頃は保温機能なんてものはなく、シャワーもなかったので一度風呂釜に沸かしたお湯で家族全員が湯船につかり、体を洗っていました。

そのころから考えると最近の給湯器は本当に便利になり、一度沸かしたお湯は自動で保温。スイッチ一つで温かいシャワーは出るしなんなら浴室暖房なんてものもあります。

そう、便利になった分だけ、電気代がかかっているのです。

待機電力の全体の1/4が、ガス給湯器!?

一説による、一般家庭の待機電力のうち約1/4がガス給湯器が使用する待機電力になるようです。

実はこれ、TVやDVDといった映像関係が占める割合とほぼ同じで、これらの機器だけで帯域電力の約半分を使用している計算になります。

もちろん家族構成や生活習慣によって差はあるでしょうが、ガス給湯器もテレビと同じく24時間365日電源を入れるとすぐにお湯が出るよう待機してくれています。

ごく少量ではあるものの、その間ずっと電力を消費しているので仕方ないと言えば仕方ないんですけどね。

気になるガス給湯器の待機電力は?

一般的に、給湯器でかかる待機電力は、電源オンの状態でで6.5w、新しい機種のガス給湯器で3.9wほどと言われています。

これを元に年間の電気代を計算してみると…

一般的なガス給湯器(6.5w)の待機電力

1日当たりの待機電力を計算してみましょう。

公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会が、「新電力料金目安単価」として示しているのは1kWhあたり31円(税込)だそうです。

これを基準に計算をしてみると…

時間当たりの待機電力 × 24時間 × (1kWhあたりの電気料金 ÷ 1000)
6.5w × 24 ×(31 ÷ 1000) = 7.836円

これが1ヶ月になると30日を掛けて145円

1年になると、1,740円ということになります。

新しい機種のガス給湯器(3.9w)の待機電力

1日当たりの待機電力を計算してみましょう。
時間当たりの待機電力 × 24時間 × (1kWhあたりの電気料金 ÷ 1000)
●例:時間あたり消費電力:3.9w 1kwあたりの電気料金が27.00円の場合
3.9w × 24 ×(31 ÷ 1000) = 2.527円

これが1ヶ月になると30日を掛けて75.8円

1年になると、909円ということになります。

テレビと違い、コンセントかを抜くと言った事が出来ない給湯器は、これくらいの待機電力が発生する計算になります。

正直な所、年間1,000円前後の電気代を高いと見るか安いと見るかは人それぞれだと思います。

しかし、待機電力の存在を知っているかどうかで、電気代削減やCO2削減に対する意識が変わってくるのではないでしょうか?

ガス給湯器単体ではこの程度でも、他の電気機器も考慮するとそこそこの待機電力が使われているはず。

まずは、電気代について「知る」事から考えてみませんか?

電気代について知る その2【燃料調整費】

電気代について知る その2【燃料調整費】

ご自身の電気代の明細について、正しく知ってもらおうと言うテーマの第二弾です。

前回の記事では、再エネ促進賦課金をご紹介しましたが、今回は「燃料調整費」についてご説明します。

ちなみに、前回の「燃料調節費」については以下のリンクからどうぞ。

電気代について知る【再エネ促進賦課金】

 

検針票

さて、前回でもお見せしたわが家の電気代の明細です。

画像の下の方に赤枠で記載している部分、燃料費調整額コレが今回のテーマとなる「燃料調節費」です。

 

燃料調節費とは?

わが家の電気代だと、8,789円のうち301円を占めるこの費用。いったいどういったものなのでしょうか?

経済産業省 資源エネルギー庁のHPを見ると、以下のような説明があります。

燃料費調整制度は、事業者の効率化努力のおよばない燃料価格や為替レートの影響を外部化することにより、事業者の経営効率化の成果を明確にし、経済情勢の変化を出来る限り迅速に料金に反映させると同時に、事業者の経営環境の安定を図ることを目的とし、平成8年1月に導入されました。

平成28年4月以降は、旧一般電気事業者の小売部門(みなし小売電気事業者)の特定小売供給約款における契約種別ごとの料金に適用することとなっている。

※出典:経済産業省 資源エネルギー庁HP

これだけではなかなかわかりにくいですよね。

要約すると、「石油・石炭・液化天然ガスを使って発電してるんだけど、これらの燃料コストは月によって変動するから電気代に反映させてね」という制度です。

そもそも電気の販売価格を変更する場合、電力会社は国に変更の旨を申請しなくてはなりません。もちろん申請から施行まではかなりの期間を要するため、毎月変動する燃料コストを電気代に迅速に反映させるため、このような制度が出来たのです。

 

どのような形で反映されるの?

燃料費調整制度では、該当する電気代の月の5か月前・4ヶ月前・3ヶ月前の燃料調達コストの平均を算出し、請求額の上乗せされます。

例えば5月分の電気代の場合、12月~2月の「石油」「石炭」「LNG」の調達コストの平均を算出、燃料調整費として請求されるわけです。

詳しい値は各電力会社のHPでも告知されていますが、おおよその金額を知るだけなら明細に記載されている値だけで十分だと思います。

 

基本的に調達コストは市場の動向と同じで「石油」の市場価格が上がれば燃料調節費も上昇しますし、逆に市場価格が下がれば燃料調整費も下落します。

年々電気料金が上昇している原因の1つは、この「燃料調節費」です。

電力会社が直接的な原因ではないとはいえ、電気代の上昇はなるべく控えてほしいものですよね。

電気代について知る【再エネ促進賦課金】

電気代について知る【エネ発電賦課金】

関西電力は、はぴeみる電というWEB上で電気料金の明細を確認できる便利なサイトがあります。

そういえば最近はアクセスしていなかった事を思い出し、久々にアクセスしてみることに。

少し大きめの画像ですが、コレがその明細です。(個人情報等、一部の情報は削除しております。)

 

検針票

はい、関西電力と契約している、わが家の電気代(5月分)の明細です。

前年度から+12.5%の使用量UP。子供が大きくなってきているし仕方がないかなぁ・・・という気もします。

とまぁ、わが家の家計の話は置いておいて、注目して頂きたいのがこちら

赤枠の部分、「再エネ促進賦課金」ですね。

消費税(相当額)799円よりも高い、1095円も取られてますが。
結構バカにならない金額なんですけど!?

皆さんももし検針票がポストに投函されているのであれば、明細を確認してみて下さい。

そこには「再エネ促進賦課金」の文字が記載されているかと思います。

※東電管内では「発電賦課金」という記載になっているかと思います。
ご契約されている電力会社により表記は若干異なるようです。

今日は、この「再エネ促進賦課金」についてのお話です。

 

そもそも、「再エネ促進賦課金」って何?

実は過去の電気代速報でも少しお話しているのですが、正式名称を「再生可能エネルギー促進賦課金」と言い、毎月の電気使用量とは別に徴収される費用です。

一口に再生可能エネルギーと言ってもその種類は様々。

メジャーな所で言うと、太陽光発電・風力発電。地熱やバイオマス(動植物を燃やした熱やガス化したものを利用)なんてものも。

これらの再生可能エネルギーはエコでクリーンな半面、発電コストが高いというデメリットがあります。

太陽光発電を導入されている方はご存知かと思いますが、太陽光で発電し、あまった電力は電力会社に買い取ってもらえます。

これらの買取金額に、再エネ促進賦課金は当てられているわけです。

ちなみにこの費用ですが、1kwあたりの金額が全国一律で決まっており、電気の使用量に比例して増減します。

 

太陽光発電を使ってないのに払わなきゃいけないの?

再エネ促進賦課金は、電気を利用する全ての世帯(工場等事業所も)が負担しなくてはなりません。

本制度を促進している経済産業省 資源エネルギー庁によりますと

再生可能エネルギーは一度発電設備を設置すると自然の力で繰り返し発電が可能です。
再生可能エネルギーの電気が普及すれば、日本のエネルギー自給率の向上に有効です。エネルギー自給率が向上すると、化石燃料への依存度の低下につながり、燃料価格の乱高下に伴う電気料金の変動を抑えるといった観点から、すべての電気をご利用の皆様にメリットがあるものだと考えています。

 

また、本制度によって買い取られた再生可能エネルギーの電気は、皆様に電気の一部として供給されているため、電気料金の一部として再エネ賦課金をお支払いいただくこととしております。

※出典:経済産業省 資源エネルギー庁 なっとく!再生可能エネルギー

 

とのこと。

電力会社がどうこうというより国が国策として促進している事業ですので、この制度は当面維持されていくと考えるのが妥当でしょう。

仰られていることはすごく解るんですけどね。ただ、電気代が上がるのはやっぱり悲しい…

 

毎年上がり続ける再エネ促進賦課金

実はこの「再エネ促進賦課金」、毎年上がり続けてます。

制度のスタート時である平成24年からの価格推移を見て見ると…

対象年度 再エネ促進賦課金単価 標準家庭の負担額
平成24年度 0.22円/kWh 66円/月
平成25年度 0.40円/kWh 120円/月
平成26年度 0.75円/kWh 225円/月
平成27年度 1.58円/kWh 474円/月
平成28年度 2.25円/kWh 675円/月
平成29年度 2.64円/kWh 792円/月
平成30年度 2.90円/kWh 870円/月
平成31年/令和元年度 2.95円/kWh 885円/月
令和2年度 2.98円/kWh 894円/月
令和3年度 3.36円/kWh 1008円/月
令和4年度 3.45円/kWh 1035円/月
令和5年度 1.40円/kWh 420円/月
令和6年度 3.49円/kWh 1047円/月

※標準家庭の負担額は月の電気使用量を300kwとして計算

 

とまぁこんな感じで右肩上がりです(苦笑)

例外的に、令和五年度は原油価格の上昇による市場価格の高止まりの影響で、単年のみ再エネ賦課金単価が大きく下落しました。

しかし、2024年になると、きっちり以前以上の価格で大幅な値上げとなってしまいました。

 

令和6年度の再エネ促進賦課金は2024年4月1日~2025年3月31日が対象となります。

電気代速報でもお伝えしている通り、燃料費調節制度の上昇により毎月上がる電気代に加え、5月は冬場の消費電力がひと段落してくる時期。

真冬に比べて支払う量が減った電気代を見ると、あまり値上げされてるとは感じにくいのかもしれませんね。

電気料金プランを知ろう!! その2:従量電灯の種類

電気料金プランを知ろう!! その2:従量電灯の種類

電力自由化による新電力の提供が始まってはや数年。

新電力に移行する前にまずはご自身の電気代について知ろうという本シリーズの第二弾。

今回は、前回ご説明した「従量電灯」という料金体系をもう少し掘り下げていきましょう。

 

従量電灯のおさらい

新電力をご契約されていない、大手電力会社と契約されているご家庭ではほとんどの場合、「従量電灯」という契約になっているかとおもいます。

この「従量」とは、電気を利用した分だけ電気代を支払ってくださいという意味で、電気の使用量に応じて使用料金の変わるプランになります。

 

関西電力の従量電灯A 電気料金表

ちなみに2024年2月を例にとると、電気料金は以下のようになっています。

単位 料金単価(税込)
最低料金(最初の15kWhまで) 1契約 435.21円
電力量料金 15kWh超過120kWhまで 第1段階 1kWh 20.35円
120kWh超過300kWhまで 第2段階 26.26円
300kWh超過分 第3段階 29.32円

※関西電力HP 従量電灯A
https://kepco.jp/ryokin/menu/dento_a

 

従量電灯にも種類があります

さて、本題はここからです。

関西電力の場合、従量電灯には「従量電灯A」と「従量電灯B」という2種類のプランが存在します。

東京電力圏内だと、「従量電灯B」と「従量電灯C」ですね。

前回のご説明は、関西電力でいう「従量電灯A」(東京電力管内だと「従量電灯B」)について。

月の電気使用量がごく一般的な家庭向けのプランで、最大需要容量が6kva未満というのが条件になります。

ちなみに関西電力・東京電力ともに6kvaという値がボーダーラインになっています。

 

最大需要容量が6kVAのkvaとは?

この手の専門的な話にはアルファベットの略語やら単位やらがよく出てきますよね。

多分、業界の人間じゃないと「kvaってなんやねん!?」という話になると思いますので少し説明しますね。

 

kvaのそれぞれの意味

k:キロの略。1000という意味ですね。
v:ボルトの略。電圧ですね。
a:アンペアの略。電流になります。

これだけではまだわからないと思うので、もう少し補足を。

一般家庭の場合、電圧(ボルト:V)は100vのコンセントが多く使われています。(大型のエアコンとかだと特別に200vのコンセントを引いているケースもあります)

仮に電流の値が60aの場合、

1,000k(キロ) × 100V(ボルト) × 60A(アンペア)  = 6,000W(ワット)

おっ、よく見る単位が出てきましたね。そう、W(ワット)です。

こちらは仕事量、つまり電力の単位です。

単純に言うと、

この6000W以上の電力を一気に使うと、ブレーカーが落ちますよ

ということになります。

従量電灯Aに比べて、ある程度電気を使う場合は割安になる料金プランになります。

従量電灯Bの電気料金

ちなみに2024年2月現在の電気料金は以下のようになっています。

単位 料金単価(税込)
基本料金 1kva 359.84円
電力量料金 最初の120kWhまで 第1段階 1kWh 17.95円
120kWh超過300kWhまで 第2段階 21.67円
300kWh超過分 第3段階 24.25円

<料金イメージ>

ご家庭用として使用されるお客さまは、従量電灯Aと従量電灯Bのどちらかをご選択いただける場合があります。

年間における、ひと月の平均ご使用量が800kWhをこえる場合は、従量電灯Aより従量電灯Bがお安くなることがあります。

関西電力 従量電灯B

※出典:関西電力 従量電灯Bについてご説明します

大型の冷蔵庫を使う飲食店の場合、従量電灯Bで契約されてるケースがほとんどかとは思いますが、まずは毎月ポストに投函される検針票をチェックして、ご契約中の契約がどのような形になっているのかを確認してみてくださいね。

電気料金プランを知ろう!! その1:従量電灯とは?

電気料金プランを知ろう!! その1:従量電灯とは?

電力自由化がはじまってから数年になりますが、最近ではあまりTVCMも見ないようになってきましたね。

以前は比較的多様な業種(というか、通信事業者が多かったような…)のCMを見たんですけどねぇ…

 

経済産業省の認可法人の電力広域的運営推進機関は11日、家庭向けの電力小売りが自由化された4月から10月末までの7カ月で電力大手から209万100件の契約が新電力などに移ったと発表した。

 

まだ契約総数の3.3%だ。新電力の料金体系が大手と似ているなどメリットを感じにくいことが背景とみられる。

※出典:日本経済新聞 電力切り替え、自由化7カ月で200万件突破

 

少し前の記事ですが、契約総数の3.3%という数字は、大手電力会社10社にしてみたらほっと一安心といったところでしょうか?

しかし、実際に新電力に乗り換えることはメリットも多々あるのが事実。上記日経新聞の記事にもありますが

「新電力の料金体系が大手と似ているなどメリットを感じにくいこと」

が、原因かと思います。

 

そもそも、ご自分が今契約されている電力プランを正確に把握している人が少ないんですから、当然と言えば当然なんですがね。

そこで今回は、大手電力会社にある標準的な電力プラン、「従量電灯」についてご説明。新電力を検討される場合の1つの判断基準として、ご活用いただければお思います。

 

そもそも、従量電灯って?

毎月ご自宅のポストに入っているであろう検針票。良く見てみると、「従量電灯A」とか「従量電灯B」なんて言葉が書かれていませんか?

簡単に説明すると「従量」とは電気を使用した分だけ電気代を払ってくださいね~という意味です。

しかし、関西電力だと従量電灯A・従量電灯Bの2種類が。

中部電力にいたってはA~Cまでの3種類があります。

もちろん、プランによって電気料金が違うという話になるのですが、今回は関西電力が提供する一般家庭向けの電力プラン、「従量電灯A」(東京電力エナジーパートナーでは従量電灯B)についてご説明したいと思います。

 

関西電力の従量電灯Aとは?

わが家でも契約している従量電灯Aですが、大きなポイントは以下の通り。
ちなみに他の電力会社でも同じような料金体系が用意されています。

 

電気を利用しなくても支払う最低料金が設定されている

関西電力の従量電灯Aの場合、1wも電力を使わなくても最低料金である「373.73円」が請求されます。

 

従量部分は3段階

関西電力の場合、

・15kWh超過120kWhまで
・120kWh超過300kWhまで
・300kWh以上

に分かれており、消費電力が上がるたびに1kwh当たりの電気代が高くなります。

 

多量の電気を使用する場合は別プランを!!

関西電力によると、

800kWhをこえる場合は、従量電灯Aより従量電灯Bがお安くなることがあります。

とのこと。

参考程度に言うと、電力需要の増える1月。前年度のわが家の電気消費量は423kwh。仮に今月の電気消費用が同じだった場合の電気代は11,417円になります。

わが家は2階建ての戸建て。専業主婦の妻に子供(赤ちゃん)が一人、猫1匹といった家庭です。

最近は子供が小さいのもありあまり外出しませんが、外出時は猫のために何らかの暖房機器はつけっ放しにするといった状況です。

ここから想定すると、800kwhという電力がどれくらいのものなのか、想像できるのではないかと思います。

 

関西電力の従量電灯A 電気料金表

ちなみに我が家の過去の電気料金を見てみると…

単位 料金単価(税込)
最低料金(最初の15kWhまで) 1契約 373.73円
電力量料金 15kWh超過120kWhまで 第1段階 1kWh 22.83円
120kWh超過300kWhまで 第2段階 29.26円
300kWh超過分 第3段階 33.32円

※関西電力HP 従量電灯A
https://kepco.jp/ryokin/menu/dento_a

 

実際にはここに燃料費調整額やら再生可能エネルギー発電促進賦課金やらを加味した金額が請求されます。

ワンルームマンションとかだと違ったりもしますが、かなりの世帯がこのパターンの従量電灯をご契約されているかと思います。

新電力への変更を検討される際には、ご自宅の検針票とともにこのあたりの情報もきっちりと抑えてから検討されてくださいね。

仮想通貨で電気が変わる!?知られざる電気との関係 Vol.03

仮想通貨で電気が変わる!?知られざる電気との関係

何かと話題が尽きない仮想通貨ですが、以前に比べれば報道される規模や回数が少なくなってきたように感じます。

頻繁に起こる不祥事に、マスコミも視聴者も少し慣れてきてしまっているのかもしれませんね。

 

さて、前回では「マイニング」という作業が仮想通貨の世界で行われており、コレが電気代に影響するかも!?って所までお話ししました。

今回は「なぜマイニングが電気代に影響する可能性があるのか?」と言う所についてご説明したいともいます。

マイニングについては、前回の記事をご確認いただければ大まかにはご理解いただけるかと思います。

仮想通貨で電気が変わる!?知られざる電気との関係 Vol.02

 

マイニング大量の電気を消費する

この「マイニング」という言葉、そもそも「発掘」と言う意味で、その名の通り発掘に成功した人は少量ですが仮想通貨を得る事が出来ます。

しかし、この「発掘作業」ですが、最も早く見つけた1名のみ仮想通貨を得る事が出来る仕組みになっています。つまり、先着順なんですね。

発掘と言っても実際にはパソコンが作業をするのですが、パソコンを使う人の技術もさることながらパソコン自体の性能も影響されます。

 

時速300km以上もの速度でコースを疾走するF1レース。F1で使われる車の燃費は1リッターあたり2~4kmほどだそうです。

最新の軽自動車やハイブリットカーだとリッター30kmを超えてきます。

パソコンも同じで、性能が良くなれば燃費(使用する電気量)も悪くなってきます。

そして、このままマイニングを行う人口が増えると、以下のような事態に陥るかもしれません

 

増え続けるマイニングの消費電力

こうしている間にも、仮想通貨のマイニング作業を行う人は増え続けているようです。

そんななか気になったのが、以下のニュース。

北欧アイスランドでは今年、仮想通貨マイニングによる電力消費量が一般家庭における電力消費量を超えるようだ。
寒冷な気候と再生可能エネルギーが利用しやすい同国に仮想通貨マイニング企業が流入していることが主な原因だ。AP通信が今月12日伝えた。
※出典:コインテレグラフジャパン アイスランド 仮想通貨マイニング企業の電力消費が家庭消費を凌駕

 

もちろんアイスランドと日本では人口も消費電力も違うので一概に比較はできないのですが、AP通信社が記事として取り上げるレベルには事態が進んでいると言う事は間違いなさそうです。

このまま消費電力の増加が進めば、最悪地球温暖化の原因の一つであるCo2排出量も増加し影響を与えるのでは…といった意見も出ています。

恐るべし、仮想通貨…ですね。

 

マイニングに成功しても、赤字の場合も…

このように、かなりの量の電気を消費するマイニング作業。1個人が1台のパソコンを使ってマイニングを行う場合、経費を考えると赤字になる…なんて事も往々にしてあります。

パソコンの性能や算出時のご契約されている電力会社の料金にもよりますが、1ヶ月の間24時間パソコンを動かしっぱなしにすると800~1,000円ほどの電気料金がかかります。

マイニングにより、それ以上の金額が稼げないと、赤字に…と言うことなんですね。

 

さらに、最近ではマイニング専用の高性能なパソコンを用意し発掘を行う企業が増えており、1個人では採算が取れなくなっています。

このあたりが世界中でマイニングによる消費電力増加に一役買っている理由でもあるのですが。

世界の消費電力の増加については、以下の記事に詳しく掲載されています。

ビットコインの価格が上がり、需要が増えていくにつれて、ビットコインマイニングにかかる電力消費量も上昇
ビットコインマイニングは、すでに世界中の159ヶ国のそれぞれの消費電力量よりも多くの電力を消費していて、2018年の10月には、イギリスの総電力消費量をも凌駕するのではないかと予想されています。
※出典:COINPOST ビットコインマイニングの消費電力が世界159ヶ国の各消費量より多い現状

 

マイニングは、国内の電力事情にも影響を!?

このようなニュースが飛び交う中、日本国内の新電力事業者に仮想通貨採掘用の電力プランを打ち出す事業者現れました。

新電力ベンチャーのLooop(東京都文京区)が、たて続けに仮想通貨の採掘(マイニング)に関する発表をしている。
まず、9月27日に仮想通貨マイニング事業者向けの新電気料金プラン「マイニングフラット」を提供すると発表。そして、11月2日には仮想通貨取引所を運営するテックビューロ(大阪市)とマイニングソリューションを提供するクリプトマイニングジャパン(CMJ、大分県大分市)との3社で、マイニング事業に関する業務提携を発表した。
※出典:日経ビジネスONLINE 新電力Looopが仮想通貨「採掘専用電気」

 

先程お伝えした通り、マイニング専用のパソコンは非常に多くの電力を消費します。ですので事業としてマイニングを行う場合は中国など電気料金の安い国で事業を行う事が多く、電気料金の高い日本ではあまりマイニングに適しているとは言えない地域になります。

新電力ベンチャーのLooopの社長も、このプランで契約者数が大きく伸びる…なんてことは考えていないようですが、実際に国内でマイニングを行う業者にとっては魅力的なプランなのかもしれません。

 

現状は、このまま仮想通貨の普及が進めば…という話

最近の報道を見ると、仮想通貨の熱自体が少し冷めてきているようにも感じますが、ここまで普及してしまった仮想通貨が0になると言う事はありえないでしょう。

とはいえ、今日明日すぐに国内の電気料金に影響する…と言う事は無いかと思います。

 

しかし、少し近年のニュースを思い返してみると、マグロやウナギなどの海産資源が中国で食されるようになった結果、資源が減少し価格が高騰…なんて話もあります。

また、20年ほど前はレギュラーガソリンが100円近辺と言う時代もありました。こちらも世界中で原油の需要が増えたため価格が上昇した最たる例です。

 

今後新興国が成長していく過程で電力の消費量は間違いなく上昇するはず。それ以外にここまで消費電力が上昇する懸念材料がったら…

もしかしたら、近い将来電気代が上昇するようなことがあるかもしれませんね

【電気代削減】巷を騒がせる電気自動車。その電気代は!?

【電気代削減】巷を騒がせる電気自動車。その電気代は!?

環境に優しいと言われているEV(電気自動車)車が、世界中で普及の兆しをみせています。

イギリスとフランスは、2040年までにガソリン車・ディーゼル車の生産・販売を禁止する計画を発表しました。

今後どれだけ電気自動車が普及するかはわかりませんが、1つの時代の流れである事は間違いなさそうです。

 

さて、そこで気になるのが電気自動車の「電気代」

地球にやさしい事も重要ですが、我われ一般庶民にしてみたら「電気自動車にしたらガソリン代と比べてどれくらい電気代がかかるの?」と言う点の方がより身近な疑問点ではないでしょうか?

というわけで、今回は電気自動車の電気代についてお話したいと思います。

 

そもそも電気自動車とは?

さて、あなたは国産の電気自動車と言われて、どのメーカーの何という車種を思い浮かべますか?

もしかしたら、「トヨタのプリウス」を想像される方が多いのではないでしょうか?

まずは今回取り扱う車の種類について、簡単に説明したいと思います。

 

HV(ハイブリット)

ご存知の方も多いかと思いますが、「プリウス」は電気自動車(EV)ではなく、ハイブリット車(HV)と呼ばれています。

ハイブリットとは異なる仕様のものを組み合わせると言う意味。

自動車(プリウス)だと、エンジン(ガソリン)とモーター(電気)をどちらも使ってますよーって事です。

通常のプリウスですと、電気自動車のように車にコンセントを刺して充電なんて作業も必要ありません。

よって、今回の調査からは対象外となります。

 

PHV/PHEV(プラグインハイブリット)

プリウスにはプリウスPHV(プラグインハイブリット)というグレードがあり、こちらは電気自動車のようにコンセントで充電する事が可能です。

短い距離なら電気だけで走行できるので、街乗りや通勤用の車の燃費向上に貢献している車種になります。

こちらの方がより電気自動車(EV)に近い形となりますが、ガソリンも使用しますので厳密にはEV(電気自動車)とは別の車になります。

 

EV(電気自動車)

今回電気代を計算するのはこちらのEV車(電気自動車)になります。

純粋に「電気だけで動く」自動車で、純電気自動車(BEV)と呼ばれる事も。

国産車ですと以前は日産・三菱の2社からのみ販売されていましたが、テスラ社の普及もあり今ではトヨタやスバル、マツダといったメーカーもEV車を製造・販売しています。

 

今回の記事では、知名度的にも高そうな日産「リーフ」の例でお話ししたいと思います。

 

公式HPによる電気代の算出

日産のHPでは、EV車とガソリン車で燃費がどの程度違うのか簡単に計算できるシュミレーターを提供しています。

今回はこちらを元に燃費の計算をしてみましょう。
※出典:NISSAN 充電費用シミュレーター

 

ガソリン車で月1,000km走行したら(公式)

●例:燃費を14km/L ガソリン代をリッター170円で計算
走行距離 ÷ 燃費 × ガソリン代

1,000km ÷ 14km/L × 170円/L = 12,143円

 

この比較は車種やグレードの指定が無いのでコメントしづらい部分もあるのですが、コンパクトカーのグレードでのカタログ上の燃費は売れ筋のもので20km/Lあたりでしょうか。

実際にカタログ通りのスペックが出るわけないので、リッター14km走ると言うのは妥当かもしれませんね。

しかしガソリン代、本当に高くなりましたね…

 

電気自動車で月1,000km走行したら(公式)

●例:燃費を6km/kWh 電気代を1kWhあたり30.00円で計算
走行距離 ÷ 燃費 × 電気代

1,000km ÷ 6km/kWh × 31.00円/kWh = 5,376円
参考:公益社団法人 全国家庭電気製品公正取引協議会算出の電気代目安単価は31円/kWh。
 

単純に価格だけを見ると2倍以上の差がついていますね。かなりお安く感じられます。

電気自動車の燃費については正直乗った事が無いので何とも言えないのですが、通常この手のカタログスペックは実際に走行した時より良い値を掲載していますので、正直な所もう少し悪い値になるかと思います。

また、今回は充電を100%自宅で行ったと仮定し算出した値です。外出先で充電した場合は別途費用がかかりますので、実際にはここで算出した数値以上の電気代が発生する可能性が高くなります。
 

ちなみに年間ベースで計算すると

(12,143円 - 5,370円)× 12 = 81,276円

の燃料代削減になるとのことです。

月に1,000km走行という設定が多いか少ないかはさておき、数値的には魅力的な値と言えるかもしれませんね。

仮想通貨で電気が変わる!?知られざる電気との関係 Vol.02

仮想通貨で電気が変わる!?知られざる電気との関係

最近は仮想通貨関連の報道も幾分落ち着いてきたようにも見えたのですが、先日タリアの仮想通貨取引所BitGrailからアルトコインの一種であるNano(XRB)が流失する騒ぎに。

被害額はNano 1700万XRBと、直前の価格1250円/XRBで換算すると約211億円という途方もない金額が損害にあったとのこと。

あまりに桁がおおきすぎてイマイチ実感がわきませんが、まだまだ仮想通貨業界は報道各社をにぎわせそうですね。

 

さて、いきなり脱線から入ってしまいましたが、今回も仮想通貨と電気のお話です。

いきなりですが、みなさん「仮想通貨のマイニングってご存知ですか?

実際に仮想通貨を取引している人でも、「マイニング」をご存じない方は多いのではないでしょうか?

 

実はこのマイニング、私達の電気料金に影響与えるかもしれない…というのが今回のテーマになります。

 

仮想通貨のマイニングとは?

この記事は電気業界の話を取り上げるのが目的ですのであまり詳しくは書きませんので簡単に説明しますね。
(本気で説明するとそれだけで1記事は楽に書けちゃいますので)

 

BITコインを始めとする仮想通貨は、通貨の発行や取引に必要である国や銀行といった中央機関が存在しません。

本来通貨とは、国や銀行の信頼を担保に発行され、価値のあるものとして認識され・流通します。

また、流通する通貨の数量も、国や銀行がコントロールしています。

 

しかし、仮想通貨には中央機関は存在ないため、このままでは誰がどれだけの仮想通貨を保持し、いつ使ったのかがわかりません。

ですので仮想通貨では、通貨の入出金を記録する取引台帳をインターネット上で分散し保存。非常に多くの人々(パソコン)が取引台帳を管理する事により仮想通貨取引の整合性を保つような仕組みが導入されています。

この台帳に取引情報を追記し、整合性を合わせる作業を「マイニング」と呼ばれています。

 

マイニングについては、以下のページに詳しく書かれていますので、興味のあある方はどうぞ

※出典:bitFlyer
ビットコインを生み出す採掘(マイニング)

 

実はこの「マイニング」個人でも参加する事が可能なんですが、なんとお金になります。

取引台帳に追記することに成功した場合、少量の仮想通貨を貰える仕組みになっており、例えばBITコインの取引台帳に追記出来た場合、BITコインが貰えちゃうんですね。

 

ここに目を付けた企業は以外に多く、GMOやSBI、DMMなどの大手企業が新たなビジネスチャンスとしてこぞって参入しています。

これは国内だけの話ではなく世界的にも広がっている話で、日本国内についてはむしろ遅いくらいの状況です。

さて、ここまで「電力」なんて言葉はまったくでていませんね(笑)

 

しかし、このマイニングを行うのに世界中で莫大な電力が消費されていると言うニュースが飛び込んできました。

次回はこの辺りについてお話したいと思います。

仮想通貨で電気が変わる!?知られざる電気との関係 Vol.01

仮想通貨で電気が変わる!?知られざる電気との関係

仮想通貨。最近のニュースで耳にしない日は無いのではないでしょうか?

昨今のBITコインが乱高下したニュースや、コインチェックの580億円相当の流出事件、フェイスブック社の仮想通貨慣例事業者の広告禁止など、毎日何かしらのネタが特に意識しなくても入ってくるような状況です。

一見まったく関係の無いように思える仮想通貨と電気。ところが最近のニュースをよーく見て見ると、意外な所で関係があったりする記事も見受けられます。

今回は、皆さんが知らない仮想通貨と電気の関係をお伝えしたいと思います。

Coincheckでんき

約580億円もの仮想通貨を流出させた仮想通貨取引所、Coincheck(コインッチェック)皆さんも名前くらいは聞いた事があるのではないでしょうか?
以前は「出川哲郎さんがCMをしている」ので、ご存じの方も多いかと思います。

なかなかインパクトのあるCMを流していたCoincheck(コインッチェック)ですが、なんと新電力事業にも参入していたようです。

Coincheckでんきの概要

ここで、簡単にCoincheckでんき概要を説明すると

1:決済方法に仮想通貨のBITコインが使える

もちろん専用の口座開設等若干面倒なことはあるようですが、現金ではなくBITコインで毎月の電気代を支払う事により、1~7%ほど電気料金が安くなるようです。

2:月額利用料に応じて、BITコインでキャッシュバック

電気料金や支払い方法は今までと同じですが、利用料金に対して1~7%ほどビットコインでのキャッシュバックが受けられるプランです。

これら2つが軸になっているようです。

確かに今話題の仮想通貨であるBITコインが電気を利用するだけで貰えるなら、魅力がある商品かもしれませんね。

しかし、先日以下のようなニュースが報道されていました。

コインチェックの仮想通貨流出が、電気料金の支払いに飛び火した。

「NEM」およそ580億円相当が流出した、仮想通貨取引所のコインチェックは、電気料金のビットコイン決済を停止すると発表した。

※出典:FNN コインチェック問題 さらに飛び火

丸紅グループと提携しているようですし、潜在的なニーズも多そうな商品でもあるのでこれだけの不祥事を起こしてもなかなか停止とまではいかないのでしょうね。

以前はCoincheck社の仮想通貨は出金が出来なくなっている時期もありましたが、現在は問題なく出金することが可能なようです。

世界はキャッシュレスの時代へ

最近の世界情勢では、高額の紙幣の発行を抑制する流れが加速しているようです。

日本ではまだまだ現金で買い物をする人が大多数かと思いますが、クレジットカードや電子マネー等、着実にキャッシュレスの時代は近づいてきていると思われます。

今回の仮想通貨流出事件は、システムや法制度・業界ルールの整備等市場が未成熟なために発生したものであり、今後は少しづつではありますが安全性は向上し、普及もしていくかと思います。

今後は「円」だけでなく、色々な仮想通貨で電気代を支払うのが当たり前の時代が来るかもしれませんね。

今月は「電気使用安全月間」ってご存知ですか?

新電力・電力自由化のTOP

先日車で移動中でのお話。なにげなくNHKのラジオでニュースを聞いていると、

今月は「電気使用安全月間」です。各地で様々な電気を安全に利用するための啓発活動が実施されています

といったニュースが流れていました。

恥ずかしい話、電気に関わる仕事をしておきながら「電気使用安全月間」なんて話、初めて聞いたんですよね。

これは仕事上どうなのかなーと思い、「電気使用安全月間」について調べて見ました。

 

「電気使用安全月間」とは?

言葉を見ればわかりそうなものですが、まずはインターネットで調べて見ました。

実はこれ、国が推奨している啓蒙活動なんですね。経済産業省のHPに以下のような資料がありました。

昭和56年に通商産業省(当時)の主唱の下に、感電死傷事故発生の最も多い8月を電気使用安全月間と定め、関係各団体において自主的に実施している安全運動を集中的に展開することにより、運動をより効果的なものとして広く国民の間に電気使用の安全に関する知識と理解を深め、もって電気事故の防止に資することとして、毎年各種取組みを実施してきた

※出典:経済産業省HP 電気使用安全月間(8月)について

とのこと。

 

簡単に補足すると、

  • 経済産業省が主催する電機業界の功労者に対する表彰
  • 関連団体が企画する啓蒙活動

こういった活動が全国で行われるようです。

 

電気を安全に使うために

「電気使用安全月間」って単語を聞いた事がある人の方が少ないかとは思いますが、電力需要が増え、自宅に子供がいる時間が増えるこの時期を狙って始められた活動のようですね。

そもそも感電死亡事故が多いのは、雨や落雷・水を触る機会が多い等季節柄の理由が他の時期と比べて多くあるのが原因です。

しかし、こういった季節的な要因以外にも、日々の生活で電化製品を利用する中で注意しなくてはならない事は多々あります。

 

「電気使用安全月間」の啓蒙活動を行う全日本電気工事業工業組合連合会によると、以下のような項目に気をつけましょうとの事でした。

 

答えが「はい」だと良いもの

  • ご自宅の分電盤に漏電遮断器がついている
  • 分電盤に取り付ける感震装置や避雷器を知っている
  • エアコンや洗濯機にアースがついている

 

答えが「いいえ」だと良いもの

  • たこ足配線をしている
  • コンセントの破損や差し込んだプラグにほこりがたまっている
  • コードを束ねて使ったり、くぎやステップルでとめている
  • ぬれた手でコンセントやスイッチにさわっている
  • コードが家具などの下敷きになっていたり、ドアなどではさんでいる
  • 変形したプラグやぐらついたコンセントを そのまま使っている
  • 専門家でない方がコードとコードを接続したり、プラグやコンセントを自作している

 

タコ足配線なんてものはどこの家庭でも有りそうなものですが、これを機に一度ご自宅やオフィスの電気の安全な利用について考えて見るのも良いかもしれませんね。

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