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相変わらず高い電気代。電気の消費量が増えるこの時期は、どうしても電気代が気になっちゃいますよね。

そんな中少しでも電気代を削減しようと、省エネに努めている人もいらっしゃるのでは？

そんな方向けにお伝えする電気代削減シリーズ。

今回は、「ガス給湯器」についてのお話です。

ガス給湯器でも、意外と電気を使います

この時期は暑いし汗もかきます。朝出社する前にシャワーを浴びてから出かける人もいますよね。

帰宅後もお風呂に入ると思うので、水道代やガス代が高いと言うならわかるんだけど、ガス給湯器で電気代ってそんなにかかるの？って思われた方も多いのではないでしょうか？

実はガス給湯器でも、色々な箇所で電気が使われています。

リモコン周り

これはわかりやすいですね。リモコンで電源を入れないと何も始まりません。

もちろんこのリモコンには待機電力も発生していますので、電源が入っていない時でも電気を使用しています。

水を暖める段階でも電機は必要

給湯器から出てくるお湯はガスの炎で暖められているわけですが、

• ガスに着火する火花を発生させる
• ガスを燃焼させ続けるために必要な空気を送り込むファン
• ガスの量を生業するセンサーや弁

こういった事にも電力は使われています。

以外とかかかる！？ガス給湯器の待機電力

僕が子供の頃は保温機能なんてものはなく、シャワーもなかったので一度風呂釜に沸かしたお湯で家族全員が湯船につかり、体を洗っていました。

そのころから考えると最近の給湯器は本当に便利になり、一度沸かしたお湯は自動で保温。スイッチ一つで温かいシャワーは出るしなんなら浴室暖房なんてものもあります。

そう、便利になった分だけ、電気代がかかっているのです。

待機電力の全体の1/4が、ガス給湯器!?

一説による、一般家庭の待機電力のうち約1/4がガス給湯器が使用する待機電力になるようです。

実はこれ、TVやDVDといった映像関係が占める割合とほぼ同じで、これらの機器だけで帯域電力の約半分を使用している計算になります。

もちろん家族構成や生活習慣によって差はあるでしょうが、ガス給湯器もテレビと同じく24時間365日電源を入れるとすぐにお湯が出るよう待機してくれています。

ごく少量ではあるものの、その間ずっと電力を消費しているので仕方ないと言えば仕方ないんですけどね。

気になるガス給湯器の待機電力は？

一般的に、給湯器でかかる待機電力は、電源オンの状態でで6.5ｗ、新しい機種のガス給湯器で3.9wほどと言われています。

これを元に年間の電気代を計算してみると…

一般的なガス給湯器（6.5ｗ）の待機電力

1日当たりの待機電力を計算してみましょう。

公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会が、「新電力料金目安単価」として示しているのは1kWhあたり31円（税込）だそうです。

これを基準に計算をしてみると…

時間当たりの待機電力　×　24時間　×　（1kWhあたりの電気料金　÷　1000）
6.5w　×　24　×（31　÷　1000）　=　7.836円

これが1ヶ月になると30日を掛けて145円。

1年になると、1,740円ということになります。

新しい機種のガス給湯器（3.9ｗ）の待機電力

1日当たりの待機電力を計算してみましょう。
時間当たりの待機電力　×　24時間　×　（1kWhあたりの電気料金　÷　1000）
●例：時間あたり消費電力：3.9w　1kwあたりの電気料金が27.00円の場合
3.9w　×　24　×（31　÷　1000）　=　2.527円

これが1ヶ月になると30日を掛けて75.8円。

1年になると、909円ということになります。

テレビと違い、コンセントかを抜くと言った事が出来ない給湯器は、これくらいの待機電力が発生する計算になります。

正直な所、年間1,000円前後の電気代を高いと見るか安いと見るかは人それぞれだと思います。

しかし、待機電力の存在を知っているかどうかで、電気代削減やCO２削減に対する意識が変わってくるのではないでしょうか？

ガス給湯器単体ではこの程度でも、他の電気機器も考慮するとそこそこの待機電力が使われているはず。

まずは、電気代について「知る」事から考えてみませんか？

ご自身の電気代の明細について、正しく知ってもらおうと言うテーマの第二弾です。

前回の記事では、再エネ促進賦課金をご紹介しましたが、今回は「燃料調整費」についてご説明します。

ちなみに、前回の「燃料調節費」については以下のリンクからどうぞ。

電気代について知る【再エネ促進賦課金】

さて、前回でもお見せしたわが家の電気代の明細です。

画像の下の方に赤枠で記載している部分、「燃料費調整額」コレが今回のテーマとなる「燃料調節費」です。

燃料調節費とは？

わが家の電気代だと、8,789円のうち301円を占めるこの費用。いったいどういったものなのでしょうか？

経済産業省　資源エネルギー庁のHPを見ると、以下のような説明があります。

燃料費調整制度は、事業者の効率化努力のおよばない燃料価格や為替レートの影響を外部化することにより、事業者の経営効率化の成果を明確にし、経済情勢の変化を出来る限り迅速に料金に反映させると同時に、事業者の経営環境の安定を図ることを目的とし、平成8年1月に導入されました。

平成28年4月以降は、旧一般電気事業者の小売部門（みなし小売電気事業者）の特定小売供給約款における契約種別ごとの料金に適用することとなっている。

※出典：経済産業省 資源エネルギー庁HP

これだけではなかなかわかりにくいですよね。

要約すると、「石油・石炭・液化天然ガスを使って発電してるんだけど、これらの燃料コストは月によって変動するから電気代に反映させてね」という制度です。

そもそも電気の販売価格を変更する場合、電力会社は国に変更の旨を申請しなくてはなりません。もちろん申請から施行まではかなりの期間を要するため、毎月変動する燃料コストを電気代に迅速に反映させるため、このような制度が出来たのです。

どのような形で反映されるの？

燃料費調整制度では、該当する電気代の月の5か月前・4ヶ月前・3ヶ月前の燃料調達コストの平均を算出し、請求額の上乗せされます。

例えば5月分の電気代の場合、12月～2月の「石油」「石炭」「LNG」の調達コストの平均を算出、燃料調整費として請求されるわけです。

詳しい値は各電力会社のHPでも告知されていますが、おおよその金額を知るだけなら明細に記載されている値だけで十分だと思います。

基本的に調達コストは市場の動向と同じで「石油」の市場価格が上がれば燃料調節費も上昇しますし、逆に市場価格が下がれば燃料調整費も下落します。

年々電気料金が上昇している原因の１つは、この「燃料調節費」です。

電力会社が直接的な原因ではないとはいえ、電気代の上昇はなるべく控えてほしいものですよね。

関西電力は、はぴeみる電というWEB上で電気料金の明細を確認できる便利なサイトがあります。

そういえば最近はアクセスしていなかった事を思い出し、久々にアクセスしてみることに。

少し大きめの画像ですが、コレがその明細です。（個人情報等、一部の情報は削除しております。）

はい、関西電力と契約している、わが家の電気代（5月分）の明細です。

前年度から+12.5％の使用量UP。子供が大きくなってきているし仕方がないかなぁ・・・という気もします。

とまぁ、わが家の家計の話は置いておいて、注目して頂きたいのがこちら

赤枠の部分、「再エネ促進賦課金」ですね。

消費税（相当額）799円よりも高い、1095円も取られてますが。
結構バカにならない金額なんですけど！？

皆さんももし検針票がポストに投函されているのであれば、明細を確認してみて下さい。

そこには「再エネ促進賦課金」の文字が記載されているかと思います。

※東電管内では「発電賦課金」という記載になっているかと思います。
ご契約されている電力会社により表記は若干異なるようです。

今日は、この「再エネ促進賦課金」についてのお話です。

そもそも、「再エネ促進賦課金」って何？

実は過去の電気代速報でも少しお話しているのですが、正式名称を「再生可能エネルギー促進賦課金」と言い、毎月の電気使用量とは別に徴収される費用です。

一口に再生可能エネルギーと言ってもその種類は様々。

メジャーな所で言うと、太陽光発電・風力発電。地熱やバイオマス（動植物を燃やした熱やガス化したものを利用）なんてものも。

これらの再生可能エネルギーはエコでクリーンな半面、発電コストが高いというデメリットがあります。

太陽光発電を導入されている方はご存知かと思いますが、太陽光で発電し、あまった電力は電力会社に買い取ってもらえます。

これらの買取金額に、再エネ促進賦課金は当てられているわけです。

ちなみにこの費用ですが、1kwあたりの金額が全国一律で決まっており、電気の使用量に比例して増減します。

太陽光発電を使ってないのに払わなきゃいけないの？

再エネ促進賦課金は、電気を利用する全ての世帯（工場等事業所も）が負担しなくてはなりません。

本制度を促進している経済産業省　資源エネルギー庁によりますと

再生可能エネルギーは一度発電設備を設置すると自然の力で繰り返し発電が可能です。
再生可能エネルギーの電気が普及すれば、日本のエネルギー自給率の向上に有効です。エネルギー自給率が向上すると、化石燃料への依存度の低下につながり、燃料価格の乱高下に伴う電気料金の変動を抑えるといった観点から、すべての電気をご利用の皆様にメリットがあるものだと考えています。

 

また、本制度によって買い取られた再生可能エネルギーの電気は、皆様に電気の一部として供給されているため、電気料金の一部として再エネ賦課金をお支払いいただくこととしております。

※出典：経済産業省 資源エネルギー庁　なっとく！再生可能エネルギー

とのこと。

電力会社がどうこうというより国が国策として促進している事業ですので、この制度は当面維持されていくと考えるのが妥当でしょう。

仰られていることはすごく解るんですけどね。ただ、電気代が上がるのはやっぱり悲しい…

毎年上がり続ける再エネ促進賦課金

実はこの「再エネ促進賦課金」、毎年上がり続けてます。

制度のスタート時である平成24年からの価格推移を見て見ると…

※標準家庭の負担額は月の電気使用量を300kwとして計算

とまぁこんな感じで右肩上がりです（苦笑）

例外的に、令和五年度は原油価格の上昇による市場価格の高止まりの影響で、単年のみ再エネ賦課金単価が大きく下落しました。

しかし、2024年になると、きっちり以前以上の価格で大幅な値上げとなってしまいました。

令和6年度の再エネ促進賦課金は2024年4月1日～2025年3月31日が対象となります。

電気代速報でもお伝えしている通り、燃料費調節制度の上昇により毎月上がる電気代に加え、5月は冬場の消費電力がひと段落してくる時期。

真冬に比べて支払う量が減った電気代を見ると、あまり値上げされてるとは感じにくいのかもしれませんね。

環境に優しいと言われているEV（電気自動車）車が、世界中で普及の兆しをみせています。

イギリスとフランスは、2040年までにガソリン車・ディーゼル車の生産・販売を禁止する計画を発表しました。

今後どれだけ電気自動車が普及するかはわかりませんが、１つの時代の流れである事は間違いなさそうです。

さて、そこで気になるのが電気自動車の「電気代」

地球にやさしい事も重要ですが、我われ一般庶民にしてみたら「電気自動車にしたらガソリン代と比べてどれくらい電気代がかかるの？」と言う点の方がより身近な疑問点ではないでしょうか？

というわけで、今回は電気自動車の電気代についてお話したいと思います。

そもそも電気自動車とは？

さて、あなたは国産の電気自動車と言われて、どのメーカーの何という車種を思い浮かべますか？

もしかしたら、「トヨタのプリウス」を想像される方が多いのではないでしょうか？

まずは今回取り扱う車の種類について、簡単に説明したいと思います。

HV（ハイブリット）

ご存知の方も多いかと思いますが、「プリウス」は電気自動車（EV）ではなく、ハイブリット車（HV）と呼ばれています。

ハイブリットとは異なる仕様のものを組み合わせると言う意味。

自動車（プリウス）だと、エンジン（ガソリン）とモーター（電気）をどちらも使ってますよーって事です。

通常のプリウスですと、電気自動車のように車にコンセントを刺して充電なんて作業も必要ありません。

よって、今回の調査からは対象外となります。

PHV/PHEV（プラグインハイブリット）

プリウスにはプリウスPHV（プラグインハイブリット）というグレードがあり、こちらは電気自動車のようにコンセントで充電する事が可能です。

短い距離なら電気だけで走行できるので、街乗りや通勤用の車の燃費向上に貢献している車種になります。

こちらの方がより電気自動車（EV）に近い形となりますが、ガソリンも使用しますので厳密にはEV（電気自動車）とは別の車になります。

EV（電気自動車）

今回電気代を計算するのはこちらのEV車（電気自動車）になります。

純粋に「電気だけで動く」自動車で、純電気自動車（BEV）と呼ばれる事も。

国産車ですと以前は日産・三菱の2社からのみ販売されていましたが、テスラ社の普及もあり今ではトヨタやスバル、マツダといったメーカーもEV車を製造・販売しています。

今回の記事では、知名度的にも高そうな日産「リーフ」の例でお話ししたいと思います。

公式HPによる電気代の算出

日産のHPでは、EV車とガソリン車で燃費がどの程度違うのか簡単に計算できるシュミレーターを提供しています。

今回はこちらを元に燃費の計算をしてみましょう。
※出典：NISSAN 充電費用シミュレーター

ガソリン車で月1,000km走行したら（公式）

●例：燃費を14km/L　ガソリン代をリッター170円で計算
走行距離　÷　燃費　×　ガソリン代

1,000km　÷　14km/L　×　170円/L　=　12,143円

この比較は車種やグレードの指定が無いのでコメントしづらい部分もあるのですが、コンパクトカーのグレードでのカタログ上の燃費は売れ筋のもので20km/Lあたりでしょうか。

実際にカタログ通りのスペックが出るわけないので、リッター14km走ると言うのは妥当かもしれませんね。

しかしガソリン代、本当に高くなりましたね…

電気自動車で月1,000km走行したら（公式）

●例：燃費を6km/kWh　電気代を1kWhあたり30.00円で計算
走行距離　÷　燃費　×　電気代

1,000km　÷　6km/kWh　×　31.00円/kWh　=　5,376円
参考：公益社団法人　全国家庭電気製品公正取引協議会算出の電気代目安単価は31円/kWh。
 

単純に価格だけを見ると2倍以上の差がついていますね。かなりお安く感じられます。

電気自動車の燃費については正直乗った事が無いので何とも言えないのですが、通常この手のカタログスペックは実際に走行した時より良い値を掲載していますので、正直な所もう少し悪い値になるかと思います。

また、今回は充電を100％自宅で行ったと仮定し算出した値です。外出先で充電した場合は別途費用がかかりますので、実際にはここで算出した数値以上の電気代が発生する可能性が高くなります。
 

ちなみに年間ベースで計算すると

（12,143円　-　5,370円）×　12　＝　81,276円

の燃料代削減になるとのことです。

月に1,000km走行という設定が多いか少ないかはさておき、数値的には魅力的な値と言えるかもしれませんね。

先日車で移動中でのお話。なにげなくNHKのラジオでニュースを聞いていると、

今月は「電気使用安全月間」です。各地で様々な電気を安全に利用するための啓発活動が実施されています

といったニュースが流れていました。

恥ずかしい話、電気に関わる仕事をしておきながら「電気使用安全月間」なんて話、初めて聞いたんですよね。

これは仕事上どうなのかなーと思い、「電気使用安全月間」について調べて見ました。

「電気使用安全月間」とは？

言葉を見ればわかりそうなものですが、まずはインターネットで調べて見ました。

実はこれ、国が推奨している啓蒙活動なんですね。経済産業省のHPに以下のような資料がありました。

昭和５６年に通商産業省（当時）の主唱の下に、感電死傷事故発生の最も多い８月を電気使用安全月間と定め、関係各団体において自主的に実施している安全運動を集中的に展開することにより、運動をより効果的なものとして広く国民の間に電気使用の安全に関する知識と理解を深め、もって電気事故の防止に資することとして、毎年各種取組みを実施してきた

※出典：経済産業省HP　電気使用安全月間(8月)について

とのこと。

簡単に補足すると、

• 経済産業省が主催する電機業界の功労者に対する表彰
• 関連団体が企画する啓蒙活動

こういった活動が全国で行われるようです。

電気を安全に使うために

「電気使用安全月間」って単語を聞いた事がある人の方が少ないかとは思いますが、電力需要が増え、自宅に子供がいる時間が増えるこの時期を狙って始められた活動のようですね。

そもそも感電死亡事故が多いのは、雨や落雷・水を触る機会が多い等季節柄の理由が他の時期と比べて多くあるのが原因です。

しかし、こういった季節的な要因以外にも、日々の生活で電化製品を利用する中で注意しなくてはならない事は多々あります。

「電気使用安全月間」の啓蒙活動を行う全日本電気工事業工業組合連合会によると、以下のような項目に気をつけましょうとの事でした。

答えが「はい」だと良いもの

• ご自宅の分電盤に漏電遮断器がついている
• 分電盤に取り付ける感震装置や避雷器を知っている
• エアコンや洗濯機にアースがついている

答えが「いいえ」だと良いもの

• たこ足配線をしている
• コンセントの破損や差し込んだプラグにほこりがたまっている
• コードを束ねて使ったり、くぎやステップルでとめている
• ぬれた手でコンセントやスイッチにさわっている
• コードが家具などの下敷きになっていたり、ドアなどではさんでいる
• 変形したプラグやぐらついたコンセントを そのまま使っている
• 専門家でない方がコードとコードを接続したり、プラグやコンセントを自作している

タコ足配線なんてものはどこの家庭でも有りそうなものですが、これを機に一度ご自宅やオフィスの電気の安全な利用について考えて見るのも良いかもしれませんね。

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